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訓練内容 Training

FAA対応渡航前地上訓練

当校の提携する実技訓練施設に入学する人はすべてこの渡航前地上訓練を受講する事が条件となっています。

実技訓練開始までに、
必要な航空知識を多岐に渡り把握し修得します。

JCAB対応地上訓練

JCAB各種筆記国家試験合格およびJCAB実技訓練カリキュラム導入に伴う必要な予備知識を修得します。

訓練は教育と学習指針に分別され、訓練生の修業速度に応じた内容と国家試験受験日程に照準を合わせて指導します。

有視界飛行地上訓練

航空機操縦に不可欠な基本的知識の修得と基本航空機操縦技能・各装置操作技能を養うため、シミュレーターを導入した模擬飛行訓練を行います。

また、英語での無線交信(航空管制:ATC)も完全に修得。
FAA基準より一層の知識が求められるJCAB基準にも対応するよう拡張された訓練を行います。

計器飛行地上訓練

必要な知識の修得とシミュレーター訓練を中心とした模擬飛行訓練により計器飛行能力を実機訓練開始までに把握・鍛錬。

実技訓練開始(有視界飛行訓練)1時間目からそれらの知識を生かした飛行訓練を可能とします。

ATC英会話マスター

航空管制英会話訓練は、その全容を把握した上で多くの反復訓練を必要とします。
実技訓練開始から修得しても手遅れとなります。

スムーズな航空機運航に欠かせないATC英会話マスターは、安全な航空機運航に直結する大切な訓練です。

シミュレーター訓練

実機での訓練を開始するまでにすべての操作(マニューバー)をシミュレーターによる訓練で修得します。それによって最大でも220時間という少ない実技訓練であっても最大の操縦技能の上達が望めます。

航空操縦技術向上のためには、豊富な経験と技量を保持するプロパイロットからの伝授が不可欠です。もちろん、飛行訓練開始までに筆記試験対策ではない多くの航空知識や航空管制技能を身につけることは先にも記載しましたが、操縦技術向上のためにはそれぞれの操縦技術教本では書かれていない知識や工夫を駆使して、教本に書かれている技能をどの様な状況においてもより適正に再現できるようになるべきです。

操縦のコツやSUMは教本で活字にできるものではないので、プロパイロットからの伝授が不可欠となり、訓練生が少しでも多く自己訓練したほうが良いと推奨される内容となります。実際の飛行訓練では数回しか実践できず、数回の訓練でそれらの重要な技能を修得するのは不可能なので、これらの技能は地上においてシミュレーターで何十回も訓練するしかありません。

ライセンス取得目的の教習所では必須項目にはないため訓練すら行なわれません。貴重な実機での飛行訓練を存分に生かせないことは将来の訓練生にとって最も不利なことになり、自身喪失の原因となり飛行時間に見合う操縦技能を獲得できません。

航空留学

プロパイロットを目指す訓練生にとって非精密・精密計器進入訓練は欠かせません。
しかし日本国内では訓練に適した着陸用無線援助施設が設置されている空港や、レーダー管制業務が行われている空域においての実技飛行訓練はかなり制限されています。これは民間・自衛隊・米軍航空機の運航が過密な空港や空域、また防衛目的で広い範囲に設置されている空域があるからです。
無論、安全性の観点からこの状況の理解は必要です。

とはいえ航空大学や自衛隊に属さない一般の訓練生が十分な飛行経験と技能を修得する上で、このような訓練環境は良いとは言えません。このような状況がかなり緩和されている航空大国である米国の実技飛行訓練環境は有視界・計器飛行訓練を問わず非常に恵まれています。

近年大手エアラインもパイロット養成施設を海外に設けており、その動向は加速するものと確信します。欠かす事のできない航空管制英会話の早期修得が可能で、燃料費・訓練機の使用料が大幅に安価な米国での実技訓練導入は、パイロットを目指すより多くの人にチャンスを与えることができるのです。
そのため米国への航空留学はパイロット養成のためのスタンダードとして確立されています。

Flight training in U.S.A. or CANADA

航空機操縦士ライセンス取得過程で最も重要な操縦実技訓練。
限りある時間内で、実践すべき経験(過密空域での円滑な航行とATC・様々な航空進入方式・山岳/沿岸などの様々な地理的要素・気象条件・etc.)をいかに多く自らのものにするかが、その後の操縦能力・進路などに大きく左右されます。

パシフィックフライトアカデミーが提供する海外実技訓練施設は、ライセンス取得目的の異なる訓練生に選択肢のない単一訓練施設を設定するのではありません。JCAB実技訓練方式を追加し、経験豊富な教官の所属する複数の米国連邦航空局認定訓練施設(FAA.141条項)より、それぞれの訓練生に最適な施設を選択することで、訓練生の未来の可能性と価値あるライセンスの取得を合理的に実現します。

実機飛行訓練環境選択の重要性

パイロットにとって、それまでの飛行訓練がどのような飛行環境によって行なわれたかは、飛行日誌に記載され一生残ります。

実機飛行訓練環境の選択は航空知識を駆使して行う必要があります。
『管制塔のない空港での訓練はライセンスを取得するのが簡単』という方がおられますが、そのような環境で訓練しても意味がありません。
プロパイロットを目指す方であれば言語道断です。
やはりある程度の過密空港の近隣にあり、高高度訓練・山岳訓練なども行なえる空域の有無、AIR WAY(航空路)SID(標準出発方式)STAR(標準到着経路)の配置、ILSVORなどの航空設備の配置など数多くの要素で判断するべきです。

訓練環境が良いからといって教習所がその空港で訓練しているとはかぎりません。訓練施設維持経費が過密空港と比べ安価であるという運営者側の理由で、管制塔が無いとか非過密空域で訓練するという場合がほとんどです。訓練生は航空知識を身につけ、少しでも訓練生の目的に応じた良い環境を飛行訓練開始時から選択するべきです。

国家航空局認定校(FAA 141条項)とは

パシフィックフライトアカデミー(以下をPFAと略す)は、FARパート141下のFAA認定校を実技訓練施設とします。飛行訓練を行う際、FAAからの認定は任意のものであり、必ずしも必要とするものではありません。しかしながら、PFAの実技訓練施設は飛行訓練の基準を高めるため、FAAからの認可を得ている施設を選びました。そして、その基準に従って承認されたシラバスとカリキュラムを扱い、実技飛行訓練を行っております。


FARパート61下で、漠然と飛行訓練を行う他校と違い、PFAでは、FARパート141下のFAA認定校を実技訓練施設として開校しております。

・各コースごとの承認された飛行訓練シラバス(カリュキュラム)

・インストラクターの規格統一

・チーフインストラクターもしくはアシスタントインストラクターによる教育評価

・FAA監査員によって訓練施設、飛行機、シミュレーター、訓練装置を定期的に検査

・生徒とインストラクターの訓練記録


高水準の飛行訓練を保証するため、または、FAAからの承認を維持するために、全校生徒の初めの筆記試験と実技試験において、合格率が80%以上でなければなりません。FAAは、当校の実技訓練施設のようにFARパート141下で運営している飛行訓練学校に対し、飛行訓練の時間短縮ができる特権を与えています。 例えば、パート141下で必要な事業用操縦士の総飛行時間は190時間であり、パート61下での必要な事業用操縦士の総飛行時間は250時間です。結果、60時間もの訓練時間を短縮することが出来るわけです。そして、パート141下では計器飛行定格を取るに至り、50時間のPIC(機長として飛行機を操縦)野外飛行を持つ必要はありません。従って、訓練生はより経済的に目的とする実技訓練を修了できます。


認可と提携


以下は、当校実技訓練施設が所有する認可、提携、パートナーシップ、訓練契約です。

・14FARパート141下のFAA認定校です

・自家用操縦士証明、計器飛行定格、事業用操縦士証明、多発限定定格、CFI, CFII, MEIのコースがパート141下で認定されております

・訓練機、シミュレーターは、パート141下で認定されております

・当校のインストラクターは、パート141下で認定されております

・退役軍人に飛行訓練を提供することを、復員軍人省により認定されております

・雇用開発局(EDDプログラム)に適任された個人に飛行訓練を提供することをカリフォルニア州政府機関により認定されております


パート141条項下とVS パート61条項下の訓練施設の比較


法規

パート141

パート61

FAA認定校

はい

いいえ

自家用操縦士証明

35時間の訓練

40時間の訓練

計器飛行定格

35時間の訓練

40時間の訓練

計器飛行定格取得のための50時間のPIC

不必要

必要

事業用操縦士証明のための実務訓練

不必要

必要

事業用操縦士証明のための総飛行時間

190時間

250時間

FAA承認シラバス

必要

不必要

FAA承認施設

必要

不必要

FAA承認インストラクター

必要

不必要


FAA教育評価

最高

無視

FAA承認チーフインストラクター

必要

不必要

FAA承認の整備検査

必要

不必要

FAA承認のコース内容

必要

不必要

コース構成&課程修了基準

必要

不必要

年次のスタッフ&チーフ規格統一

必要

不必要

年次の生徒の合格率

80%以上

不必要

証明書の更新 (毎二年)

必要(80%以上)

不必要

訓練の学術的本質 (大学と同じ特質)

必要

不必要

ステージテスト&中間試験など

必要

不必要